仮想通貨の優れた点、高騰する理由【まとめ】

ここ最近の仮想通貨の進歩は目を見張るものがあります。

価格高騰だけでなく、価格が大きく下落していても大手企業各社との提携や実用化に向けての動きが活発です。

金融とテクノロジーの造語、フィンテック等の言葉が生まれたように、今後の金融にも新たな技術が生れてくるに違いありません。

その中で、仮想通貨も活用されると思われるのですが、実用化されていけば仮想通貨市場も更に高騰していくと思いますので、仮想通貨が高騰していく理由・要因をまとめていきます。

 世界の大手企業が仮想通貨と提携

度々リップルの提携についての記事を目にしていますが、リップル以外の通貨も提携を進めています。

リップルで言えば、金融企業や送金企業。googleも提携しています。

世界の大手企業が提携を進めるという事は、仮想通貨の発展に寄与することは言うまでもなく、その効果は絶大です。

世界の大手企業がブロックチェーンの技術を認め、今後実装しようとしているから提携するのです。

これほど仮想通貨の発展を語るに分かりやすい事例はないですね。

もちろん、まだ実装されていない実験段階でこの市場規模を誇っている訳ですからポテンシャルは計り知れません。

もし実装されるのであれば、現在の株式市場の規模を超えてくるのではとも思います。株よりも敷居が低いように感じられ、お手軽である事から参入者も多くなるのではないでしょうか。安易な予想ですが。

因みに、株式市場の市場規模は1京円ともいわれますので、ここまで成長したとしても時間を要します。

短期でもしここまで成長するのであれば、億り人で溢れかえり世界経済が混乱してしまいますので、短期で成長する事はないでしょう。

向こう何十年の話となりますが、実現するだけのポテンシャルは秘めていると個人的には考えています。

先行者有利の市場と言われますが、このことを考えると今現在でも十分すぎるほど先行者です。

キャッシュレス化

仮想通貨が騒がれる以前からクレジット決済や電子マネー決済等、世界中でキャッシュレス化が進んでいることは間違いありません、

しかし、日本は現金派の国であり世界に比べるとキャッシュレス化の浸透に時間がかかっている現状です。

特にお隣の韓国ではカード決済は当たり前で80％以上のキャッシュレス化が進み、中国では60％。アメリカ・イギリスでも40％以上がカード決済だと言います。

対して、日本のカード決済の比率は20％以下という事です。

キャッシュレス化が進むことによって、私たち最終消費者の生活は大きく変わります。

まずは、キャッシュレス化が進むことによっての、メリットとデメリットを少し考えたいと思います。

キャッシュレス化のメリット

• 貨幣の印刷や運送を省くことが出来ます。
• 管理の簡易化
• 履歴が残る
• ポイント還元が期待できる
• ポイント還元によるリピート客の増加
• 路上での窃盗犯罪が減る

キャッシュレス化のデメリット

• 設備投資
• 使用できる店舗の制限
• 決済時の手数料
• 割り勘などが出来ない場合がある
• 現金でない事での不安感

そして、仮想通貨はキャッシュレスな社会に特化しています。

仮想通貨はキャッシュレス化が進むことによって、更に強味が増します。

まず、今進んでいるキャッシュレス化は法定通貨にに依存したものであるという事。

それはつまり、日本であればデジタルで日本円が動いているだけであるという事です。

注目して頂きたいことは、上記のキャッシュレス化が進むことによるデメリット。これは仮想通貨であれば殆ど解決します。

• 設備投資→パソコン、スマホ１台で運用可能
• 使用店舗が限られる→仮想通貨は世界共通通貨
• 決済時の手数料→送金手数料のみ（しかも安価）

キャッシュレス化にデメリットが無ければ、キャッシュレスな社会はすでに完成しています。便利ですから。

更には、仮想通貨が実装されればこんな利便性もあります。

• 海外での買い物が手軽になる（為替に影響されない）
• 銀行口座が必要なくなる
• 送金スピードが速くなる
• 給料日が土日に影響されなくなる

これこそが、仮想通貨の評価される所以でもあります。

今までのキャッシュレス化は、その電子マネーやクレジット会社が作り上げる独自の経済圏。

つまり、使えば使うほどその経済圏を作り出した大元にお金が落ちる仕組みにほとんどの場合でなっていたり、リピートを促す仕組みになっています。つまり第三者機関が売り手と買い手の間にいました。

仮想通貨の場合はそれがありません。

仮想通貨は、消費・支出の際に発生する手数料やサービス料を省くことのできる経済的な技術であるとも言えます。

送金技術の実装

仮想通貨の利便性や将来性が何より分かりやすいのは、送金技術です。

送金時間や送金コストはかなり有用性の高いものであり、この送金技術ではリップルが大きくリードしていて様々な企業と提携を進めています。

先日も紹介したgooaygle payのリップルの実装がかなえば、仮想通貨市場全体を大きく発展させるでしょう。

そして、日本でも住信SBIネット銀行・スルガ銀行・りそな銀行はブロックチェーン技術を活用したアプリのmoney tapを夏以降に一般公開すると発表しました。

money tapはリップルの技術を活用した個人間送金アプリで、参加銀行であれば24時間365日ローコストで送金可能です。

【Ripple/XRP】リップルまとめ～６万円まで高騰する～

送金にはQRコードか電話番号を用いますので、これまでより詐欺が巧妙になる可能性も注意しなければなりませんが、手軽で便利となります。

国内ではアルバイトの日払いも多くなりそうで、海外留学の際には安心感が増し、よりグローバル化を推し進める技術となりそうです。

グローバル化

逆に、グローバル化が更に進めば仮想通貨・ブロックチェーンは非常に便利な技術となります。

通貨として活用されるには、価格変動をもっと抑える必要もありますし広く周知され、個人の仮想通貨に対する知識も必要となります。

単に電子マネーのような形で流通していけるわけではありません。

しかし、活用されると便利であることは間違いありません。

日本では銀行口座を持っている事は当たり前ですが、世界的に見れば40％しか銀行口座を持っていません。

しかし、仮想通貨が広く活用されだすと銀行が不要になると言います。

スマホさえあれば、仮想通貨は利用する事が出来るのです。まさにスマホがあれば何でもできるです。

世界ではパソコンの普及よりもスマホの普及率の方が上回っており、銀行口座を殆ど持っていない発展途上国でもスマホの普及率は100％に迫ると言います。

浸透さえすれば、どの法定通貨よりも利便性が高く安全です。

安全という事は、法定通貨は国が破綻すればその国の法定通貨の価値は失われてしまいます。しかし、仮想通貨は国に依存することなく世界共通の価値があります。まさに金（ゴールド）のようなものなのです。

仮想通貨に関して様々な見られ方があるとは思いますが、純粋にその技術で出来る事については魅力的という事です。

仮想通貨は世界のグローバル化を間違いなく推し進め、グローバル化の加速が仮想通貨の価値を更に高めていきます。

銀行が必要となくなる可能性

銀行の必要がなくなるという事が、この1年でよく言われるようになりましたが、ビルゲイツは1994年に既にこれを唱えていました。

当時は笑われていたようですが、今になってビルゲイツの凄さを改めて思い知らされると共に、現実味を更に感じさせる事となっています。

銀行が必要なくなるかもしれないと言われる根拠は、ファイナンスとテクノロジーの造語である、フィンテック。

フィンテックがそれを現実にするかもしれません。

金融サービスと最先端技術が融合し、新たな金融サービスを生み出していく事は、これまでの手数料ビジネスに大きな打撃となりますが、世の中を更に便利にする技術です。

仮想通貨普及が銀行消滅に寄与する可能性もありますし、銀行が消滅する事により仮想通貨・ブロックチェーンの地位は確固成るものとなります。

銀行が無くならないにしても、路面店は激減するでしょう。

ゲーム市場の拡大

これからの社会・経済はAIの発展普及により、効率化が進み産業は人件費が削減され娯楽市場が伸びていくと予想されています。

その中でも、ゲーム市場は益々拡大していくと考えられています。

実際に、ゲーム大会で莫大な賞金が用意されたりプロゲーマーの出現や、プロゲーマーの専門学校もあったりします。

収入源も様々で、大会の賞金やスポンサー収入、プロチームに属す事やyoutube実況で生計を立てるなどあらゆる方法があり、専業プロゲーマーや兼業プロゲーマーなど存在します。

思ってる以上に、既に確立され発展していく市場となっています。

オンラインゲームが主流であるという事も重要なポイントでしょう。

海外では資格制度や登録制度も進んでおり、大会の参加資格もそこで判断されていたりもします。

先日、賞金額で話題となった日本開催のe-sportsでさえ、世界的に見た時に少し遅れているという印象をうけます。

そして、ゲームは仮想通貨と相性が良いという事が、今後のゲーム市場に仮想通貨が入り込んでいく根拠と考えられます。

また、Pokémon GOのようなGPSゲームも仮想通貨仕様で登場しています。

【仮想通貨・注目通貨】草コインまとめ

イーサリアムでは、どんどん仮想通貨ゲームが誕生していますし、XPはゲームの中で利用する経験値の為に作られた通貨です。

このように、ゲームと仮想通貨は更に密接に関わっていく事が考えられています。

スポーツ界も仮想通貨に興味津々

スポーツ界も仮想通貨に関わりを徐々に持ち出しています。

アーセナルのユニホームのCashBetCoin（キャッシュベット）という企業は、仮想通貨の企業。

そして、昨年にはサッカー界の大物、リオネル・メッシがSirin Labsという企業のアンバサダーに就任しています。

Sirin Labsは世界初の仮想通貨スマートフォンFINNEYで注目を集める企業です。

トルコのアマチュアリーグでは、初めて移籍金をビットコインで支払い契約が成立したと報道がありました。

このように、サッカー界では仮想通貨との提携が進んでいます。2018年は日本のサッカー界でも仮想通貨やビットコイン・ICOの文字を目にすることが増えていくでしょう。

日本のスポーツといえば、代表格は野球です。

しかし、プロ野球は特殊なビジネスモデルで球団自体は赤字になりがちの業界です。

それにもかかわらず、企業がプロ球団を欲しがる理由はプロ野球がもたらすシナジー効果があるからです。

つまり、宣伝効果や球団を持つ事による付随効果。しかも、球団にかかる費用は広告宣伝費として企業に計上されるから大きいですね。

球団を見て頂くと分かりますが、親会社は食品・通信・メディア・IT系です。仮想通貨が入り込んでも遜色ない中堅企業群となっており、よりシナジー効果を欲する企業が参入しています。

プロ野球球団というものは、歴史も古くなり日本人にとっては信頼性の高いものとなっておりますので、実情はさておきスポーツという印象の良さから、スポンサーもスポーツの印象と相まって良い効果を企業側にももたらしますので、仮想通貨を扱う企業はまさにそのシナジー効果というものをもつと非常に強みを握ることに繋がります。

仮想通貨にとって、現段階では印象というものは重要な項目となっておりますので、プロ野球球団を持つ仮想通貨取引所なんかが出てくると、様々な側面からも仮想通貨にとって起爆剤となりうるでしょう。

しかし、プロ野球球団の場合は持つまでが至難の業となりますので、日本においてもまずはサッカーJリーグのスポンサーから入るのが現実的ですね。

ビットコインで給料支払いといえば

ビットコインで給料支払いと言えば、アメリカの大物ヒップホップMCの50セント。

50セントといえば、女性問題や破産、訴訟などの過去を持つアーティストであるが、2014年のアルバムリリースの際に、その報酬をビットコインで受け取っていたようだ。

それが忘れ去られており、気が付けば9億円まで膨れ上がっていたとの事です。

50セントは2014年のアルバムリリース時に「俺達は時代を先取りして、新しいことをやりたいだけだ」という発言もしています。

まさに先取りし、先見の明があることを世間に知らしめた報道です。

今後、給料がビットコインで支払われるなどの動きが、世界的に進みそうな報道でもありました。

しかしながら、多くは法定通貨が欲しいので投資するという事は現時点ではまぎれもない。仮想通貨が、法定通貨に匹敵するほどまでに認めれれるには、まだ多少の時間かかりそうな事も事実ですが。

ポイント市場が1兆円越え

ポイントも仮想通貨と相性が良いのです。

ポイントと仮想通貨は似ている特徴を持っています。

ポイントサービスのトップといって過言ではない、楽天スーパーポイント。

この楽天が、楽天スーパーポイントを仮想通貨の分野で楽天コインの導入を発表しています。

今後、あらゆるポイントが仮想通貨に移行していくと予想されますので、ポイント市場の発展は仮想通貨の発展に大きく寄与すると考えられます。

ポイントが仮想通貨に移行することは、経済圏を広げるグローバル化に期待もできます。

現在では、ECの発展に伴いポイント市場が1兆円を超えているとされています。

特に日本人はポイントが好きで知られ、様々なポイントを貯める人が多いです。

反面でポイントを使うという事に関しては改善の余地があります。

先日の記事でも言ったように、失効がかなり多いです。

しかし、このポイントの市場規模が大きくなったことで、あらゆるポイントサービスが生まれポイントを使える場所もどんどん増えてきて、ポイントで投資等も誕生しています。

今後、更にポイントサービスが普及しポイント市場が拡大していくと予想されます。

興行収入で度々メディアに取り上げられる映画市場は2000～3000億円。この事を考えるといかにポイント市場が大きいかが分かると思います。

公文書管理にブロックチェーンが活用される

行政機関の公的文書の書き換えが問題となっています。

そして、企業においても改ざん問題が度々報道されています。

これは、今だけのものではなく昔から多くありメディアの情報収集力といいますか、発信力が強くなったことで表向きになってきています。

しかし、大手企業や国のそういった体質は改善する事も牛耳る側が隠ぺい・改ざん体質であるので改善の余地があまり無かった事が、今までの問題を引き起こしています。

問題がなければ、連日の不毛な報道も聞かなくて済む訳です。

ましてや、行政機関でこうした書き換え等が出てくる事は、民主主義国家ではあるまじき行為です。

しかしながら、人間の営みの一部ですので忖度が出てくる事は自然な事なのかもしれません。

そうなると、テクノロジーの力でそれを抑止するしか方法はないと考えられないでしょうか。

それを可能にするのがブロックチェーンの技術。

ブロックチェーンはご存知の通り不正、改ざんが出来ない技術です。

今の技術力の応用で、厳正な記録保存方法が導入されれば不正は出来なくなります。

イギリスでは、年金の分配システムでブロックチェーンの導入が進められています。

このように、国の行政機関でブロックチェーンの技術が導入されて仕組みが確立されれば、正常運転の政治に向かうのではないでしょうか。

不正がバレたら困るという政治家がいるという事が、そもそもの問題なので導入に異議を申し立てる政治家がいるのであれば、限りなくグレーに近い政治家という見かたもできます。

あらゆる業務の仕組みを変えるテクノロジー

企業の提携は進んでいる仮想通貨ですが、その技術が活用される業務の幅は実に多様です。

例えば、私の推しコインでもあるVENはブランド品等の偽物を無くすブロックチェーンです。

これはブロックチェーン技術により、商品の流通経路の情報を記録するというものです。

これは衣食住に応用できるようになってくるという事です。

国際的に問題となっている不正な偽ブランドの流通を規制する事だけでも、充分に価値のある技術ですが、それだけではありません。

流通経路の情報を記録するという事は、物流に重要な事で管理業務はかなりの労力が必要な業務です。

それをブロックチェーンを活用する事で簡易的となり、そしてブロックチェーンの性質上不正が出来ないという事は仮想通貨と相性が良いと言えます。

その他にも多くの通貨が様々な機能を持って社会に広く貢献していくと考えられますので、ここまで仮想通貨市場は成長しています。

社会、企業の業務システムを改善していくブロックチェーン技術。評価されない訳がないと思うのですが。

伸びしろが計り知れない

G20で市場がまだ小さいと明言されていますが、実際に日本と共に仮想通貨市場をリードするアメリカのアンケート調査では仮想通貨投資は8%だという事です。

昨年は様々な調査で5%以下だったように記憶していますので、現時点で多いのか少ないのかはそれぞれの見解がありますが、増加傾向でまだまだ伸びる余地がある事は間違いありません。

逆に90%以上が投資していない事は、不安を抱いている人が多く、仮想通貨はまだまだ懐疑的な見られ方である事が言えます。

しかし、日米共通して投資をしている世代は、比較的若い世代が多く、年齢層が高くなるにつれて減少します。

今後の人生で、テクノロジーを必要とする若い世代が興味関心を持つように、残りの人生で不必要な人には響かないのかもしれませんが、お金を持つ年齢層が仮想通貨投資を始めるきっかけがあれば、爆発的に伸びる事が言えるのではないでしょうか。

これだけの盛り上がりがあったのにも関わらず、まだ大半の人が手を出していない市場です。

金融インフラとして整備が進んでいくと使わざるを得ない状況となりますので、シェアも増します。そこで恐ろしい成長が見られるのかもしれません。

そうなると、改めてG20で仮想通貨の規制が議題にあがる事のかもしれませんが。

最後に

仮想通貨のチャートの動きは、非常に早く大きいです。

当ブログで過去に作成した表を見て頂くと分かるかと思います。

2017年４月・2018年4月比較

2017年年始・年末比較

特に2017年12月だけで、時価総額は30兆→70兆円に推移。

中国の仮想通貨取引所BINANCEは12月中にユーザー200万人を突破したと思えば、同月中に300万人を突破しました。100万人以上がこの12月に増えているんですね。

これだけの高騰があったなら、今後もあると期待してしまうのが人の心理。

そういった心理でチャートが動くのも、仮想通貨の高騰する要因ではないでしょうか。

今回紹介したもの以外にも、仮想通貨・ブロックチェーンの発展には様々な要素・材料があります。

何かのきっかけで仮想通貨・ブロックチェーンが世界のスタンダードになることは近い未来なのかもしれません。