前回の記事で日本ラグビーのお金事情について説明しましたが、平均的には野球のようにとんでもない金額ではありません。
しかし代表レベルのトップリーガーになれば年俸もウン千万と大きな金額になってきますし、完全プロ化ではなく実業団ですのでプロスポーツの課題であるセカンドキャリアの問題もなく、非常にクリーンです。
そこで、ラグビーで給料がもらえるには（トップリーガーになるには）、どれほどの競争率なのかを調べてみました。
目次
ラグビーの競技人口は
最近では、ラグビーの競技人口は増加傾向にあります。
日本のラグビー競技者は29万6000人（協会登録者10万8000人）と、今回のワールドカップ出場国のうち6番目に多い数字となっています。
因みにニュージーランドでは15万6000人ですので、日本はニュージーランドよりもおおい競技人口を誇っています。
しかし人口比率で言うと、日本は0.23％で、ニュージーランドは3.32％です。
ラグビー発祥の地であるイングランドの競技人口は約211万人（協会登録者35万5000人）で世界１位の競技人口。普及率も3.8％と高い数字となっています。
他のスポーツの競技者数
日本の現時点の2大スポーツは野球とサッカーです。
ですが、競技者数で見ると…
野球が730万人、サッカーが750万人です。
日本で競技者が多いといわれるスポーツは以下（非競技者登録）
- ウォーキング 2000万人
- ボウリング 1900万人
- 水泳 1300万人
- ゴルフ 1200万人
- バトミントン 930万人
- 卓球 900万人
- サッカー 750万人
- 野球 730万人
となっています。
世界的に見た場合では、
- バスケットボール 4億5000万人
- サッカー 2億5000万人
- 野球 3500万人
- ラグビー 1000万人
競技者：プロ比率
ではどのスポーツが競技者の内、プロ比率が高い（プロになり易い）のか見ていきたいと思います。
野球の場合、730万人の競技者がいますが、プロ12球団で各70名前後の支配下登録選手がいます。ですのでプロは840名前後。
サッカーの競技者は750万人で、40クラブ（J2まで）で25人前後のｊリーガーとして、約1000名前後。
ラグビーはトップリーグ16チームで、実業団ですのでプロ契約は少ないのですが、今後プロ契約に移行していくと考えて、16チーム各45名前後で720名となります。
それぞれ他のスポーツも含め、計算すると
| 競技人口 | プロ人数 | プロ割合 | 平均年収 | |
|---|---|---|---|---|
| 野球 | 730万人 | 840 | 0.0115% | 4000万円弱 |
| サッカー | 750万人 | 1000 | 0.0133% | J1で2000万円、J2で500万円 |
| ラグビー | 29万6000人 | 720 | 0.2430% | 1000万円弱 |
| ゴルフ | 1200万人 | 2100 | 0.0175% | 上位75位以内で4000万円弱 |
| バスケットボール | 570万人 | 432 | 0.0075% | 800万円前後 |
どれも狭き門だということは間違いないですが、中でもラグビーは確率の面では少しなりやすいという数字が出てきます。
もちろん、プロになるタイミングは社会人になるタイミングですので、その年度の競技者数にも影響を受けすし、その年の募集人数によって大きく数字は変わります。
野球を例に挙げると、その年の高校3年生、大学4回生、社会人での競技者を10万人として、そこからプロへは100人とします。
すると、1000人に1人プロへ進むことになりますから0.1％の確率となります。
ですので、上記の表とは大きく差が出ます。上記表はあくまでプロ割合という事です。
そうした理解で上記の表も見て頂ければ。。。